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大仏さんの「株やぶにらみ」
儲けるにはまず情報分析!。こってり濃厚に市場を分析中。
09 | 2008/10 | 11
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知らん振りをしている日銀の政策転換が復活の特効薬
 今日は体調が悪く、さっきまで横になっていましたので書き込みが遅れました。携帯や固定電話が鳴りっぱなしでしたが、ちょっと出て話すような状況ではありませんでした。電話くれたかた、ごめんなさい…。ダマシだましにしてきた「胃」がとうとう悲鳴をあげだしたかな…。

 さて、16日木曜日の日経平均は、なんと1089円02銭安の8458円45銭、TOPIXは90.99ポイント安の864.52と、ともに大幅続落して終わりました。日経平均下落率の11.41%は、1987年10月のブラックマンデーにつぎ、歴代2位の記録だそうです。日経平均サイコロは、3勝9敗、騰落レシオは57、RSIは21、25日線かい離は-23%でした。出来高概算は25億6000万株、売買代金は2兆1700億円でした。
 
★金融安定化対策の隙間にあった景気減速の兆し
 金融市場ばかりみていたら、景気が逆落としに悪くなっていた、ということでしょうか。欧米政府や中央銀行の積極的な取り組みで、金融市場は安定しはじめた、と思ったら、英国では失業率が上昇。米国では頼みの綱の個人消費が予想を上回る減少幅(前月比1.2%減)になるなど、景気の悪化が鮮明になり、全体的に売られました。ニューヨークダウも、下落率はブラックマンデーに次ぐ2位の記録。
 加えて、製造業の景況指数も悪化…、バーナンキFRB議長も深刻発言…。とどのつまりが、有力ヘッジファンド「シタデル」の経営不安…。これだけ続けば、売り物も出ますね。おまけに、引けにかけては売りプログラムが発動。下落幅をさらに大きくしています。ITによる投資手法で失敗したんだから、そろそろコンピューターに頼った投資はやめたら良いと思うんですが…。人間の感情を加味した投資手法なら、こんなところで売る根拠なんかないと思うんですが…。全ての面で、アメリカンシステムが崩壊し始めたように感じますね。

★小泉政権の残した36兆円の外人買いが売りの源泉
 例年のことですが、11月のヘッジファンドの決算を控えて、どうも需給面の最悪の局面が出ているようです。株式市場は急落、原油市場は高値から半分以下に下落…、空売りしようと思っても株券の調達ができない…運用成果の良し悪しに関係なく増加する解約…いまやヘッジファンドの運用環境は最悪です。資金や株券の調達を手助けしてくれていたリーマンブラザーズはつぶされ、ゴールドマンザックスやモルガンスタンレーは銀行に転換しており、ヘッジファンドをサポートするものはなくろうとしています。おまけにリーマン破たんで、資金や株券の返済はしなければいけない…。とめどなく出てくる外人売りの背景にはこんな事情があるようです。恐らく、日本経済が絶好調だったとしても、売り物が出てくるのでしょう。

 小泉独裁体制確率後だけでも36兆円の日本株が買われていますから、一体どれだけ売り物が出てくるのか予測がつきません。このままでは、「日本株買取機構」みたいなものを作る必要が出てくるかもしれませんね。実体価値の5分の1とか3分の1の株価の企業がごろごろし、それでもまだ売り物がでてくる…やはり異常な事態としか言いようがありません。結局、借金に借金を重ね膨らませるだけ膨らませた資産をもとに、世界中の株券を買いまくったわけですから、資産の収縮とともに世界中の株価が下落するのも当然です。

★資産バブルの収縮から景気バブルの収縮へ
 恐らく、第三四半期の決算では、有価証券の評価損が企業業績の足を引っ張ることになるかもしれません。株券を売る理由は、金融危機だ、景気後退だ、と色々あるのでしょうが、要は膨らんだ資産がしぼみ、ただのたるんだ風船になるまで投資を受けた国からの資金流出が続くのでしょう。

 恐らく、新興国の景気も、先進国の逆資産効果で急激に悪化するはずです。9月の米国の消費が悪化したのも、5月から実施した戻し減税効果が剥落しただけでなく、株価や住宅価格の下落による逆資産効果が働いたものとも思われます。特に株価の下落率がおおきいことからみて、米国の消費はさらに劇的な落ち込みをみせ、中国の輸出に影響を与えハードランディングするかもしれないことは想定しておいた方がいいでしょう。

★景気対策の同時進行が急がれる
 したがって、各国政府は金融市場の安定を図りながら、景気刺激に向けて財政出動も図らねばならない事態に追い込まれそうです。今回の危機の遠因を作ったのは、日銀の金融引き締め路線への転換です。量的緩和の解除→ゼロ金利解除→公定歩合引き上げ→公定歩合再引き上げという流れを、時系列に米国の住宅動向と合わせてみると、住宅販売数量頭打ち→住宅価格の下落→担保不足による返済遅延の増加→サブプライムローン危機と符合していきます。欧州や韓国でも円建てローンで住宅を取得した人も多く、日銀の金融政策変更が世界の経済に大きな影響を与え、蛇口を絞ることになったことは間違いありません。

★特効薬は日銀金融政策の2005年以前への回帰
 危機克服の特効薬なんかないと思いますが、まず「2005年の段階に戻すこと」ではないでしょうか。世界に水を供給してきた蛇口が再び緩めば、資金の循環のしかたも違ってきます。さらに、国内の景気の現状を考えるとき、金融緩和が必要な時期に来ていると思います。米国の現状は、実質金利はマイナス状態…。すでに日本の量的緩和状態と同様の状態にあります。また日本の場合、国内の物価から考えた実質金利はぜろ~プラスの状態。もしかしたら、実質金利では世界一高い国になっているかもしれません。

 また国際協調での短期金融市場への資金供給にしても、大量に供給しても短期間に回収し、実質的な通貨量は増加していない…という批判のあります。おそらく金利を高くしたいという日銀のこだわりが背景にありますが、この意図的な金利政策が、国内の景気を冷えこまし、世界の金融市場を波乱させているとしたら、日銀も政策転換を考えた方がいいのではないでしょうか。

 株のことを書かないか…と言われそうですが、朝も書いたように、まず2番底をキープできるかどうか…が、カギ。今晩のニューヨークも重要な指標や決算発表が相次ぎますので、これに耐えて2番底をキープで切れば流れは変わる可能性もあります。ただ、最近、思うことは、今の世界の危機は、世界中に血液を供給してきた米国という心臓がパンクして、血液が全部米国にもどっているために、起きています。ただ、戻った血液も心臓がおかしくなっていますから、日本の方へと漏れてきています。これを、もう一回、世界中に還流するには、日本がもう一度「人工心臓」の役割を果たすことではないでしょうか。先ごろの、国際協調利下げでは日本だけが利下げを見送りましたが、 市場は見事に利上げに「NO」の反応をしました。なんだか、ここに答えがあるような気がします。

 GLOBEXは安いし、ニューヨークが気になりますね。

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新たな脅威となるか…資源価格の急落
 おはようございます。朝から書き込みをしようと準備をしていたのですが、なかなかつながらないのでイライラしました。やっとつながりましたので急ぎ書き込みをします。

 海外市場は相変わらず乱高下を続けていますね。昨晩は、欧州、米国とも波乱含み…。ニューヨークダウとS&P500は1987年10月のブラックマンデー以来の下げ…、だんだん市場最高値に近づいているような不気味な感じがします。日本市場はなんかしらけきった相場つきですが、今日もまた我慢の一日になりそうです。

 昨日の米国株
 ニューヨークダウ 8577ドル91セント マイナス733.91ドル(-7.87%)
            レンジ9308~8530 778ドル幅

 NASDAQ     1628.33 マイナス150.68 (-8.47%)
            レンジ 1761~1628 133ポイント幅

 S&P500      907.84 -90.17 (-9.03%)
            レンジ 994~903 91幅


 欧米市場の下落を受け、日本時間の午前2時ごろには、G8の緊急声明が出され、国際協調体制を組んで金融システムの安定に取り組んでいる…とアナウンスされましたが、市場はほとんど反応せず、引けにかけ下げ足を早めています。欧州では、失業率の上昇など景気への懸念が高まっているほか、資源価格の下落から資源関連株が下落するなど、景気後退懸念が強まっています。この流れは米国にも波及。9月の消費が-1.2%に落ち込んだことなど、これまで比較的堅調だった個人消費が息切れになったことで、景気後退が急速に強まり全体の下げ足を早めています。

 さらに、心配されるのは、原油価格が景気後退懸念を受けて急落。CMEでは1バレル73ドル台での取引となっており、最高値からみると半値以下の水準に落ち込みました。インフレ懸念の沈静化にはプラスですが、最後の最後まで値が持っていたことで、ヘッジファンドや年金などが持ち高を増やしており、決算期の接近とともに、損失計上→補填のための株売りから需給関係がさらに悪化。また、ヘッジファンドの破たんも懸念される事態になってきました。

 また昨日の書き込みでも、資源国の外貨事情の悪化を指摘しましたが、今日の日経でも同様の記事を書いていました。1バレル70ドル台に入ると,採算の合わない資源産出国も出てきますので、外貨の支払い用にこれまで取得した金融資産を売却する可能性もでてきます。

 株式需給面では、金融危機、景気後退懸念に続き、資源価格の下落が新たな危機になるかもしれません。金融はとりあえず落ち着きを取り戻しつつありますし、景気後退懸念についても市場はS&P500で見て予想EPS75ドルから60ドル程度へ20%程度の下方修正は織り込んでいますので、これだけの材料なら、2番底取り…となるのですが、あらたに、資源価格の下落という「逆資源ショック」の可能性がでてきました。

 まずは、2番底を維持できるかどうか、ここは様子見…>

 
 

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プロフィール

大仏さん

Author:大仏さん

国立大学卒業後、大手証券会社に入社。
その後、投資顧問会社に転出。調査・分析部に所属し、上場企業調査、マクロ経済分析、株式レポート作成などのかたわら、株式講演会講師、地方ラジオ局株式番組コメンテーターなど。地方経済紙、スポーツ紙などに株式記事執筆。地方新聞投資相談コーナー担当。
その後、関西地方新聞に移籍し、政治経済部記者として地方経済の活性化に注力。
現在は株式レポートなど経済情報をリーズナブルな料金で発信中。
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