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大仏さんの「株やぶにらみ」
儲けるにはまず情報分析!。こってり濃厚に市場を分析中。
05 | 2014/06 | 07
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成長戦略発表による材料出尽くしへの警戒感から売られたものの、ウクライナの緊張一服を好感した買いに、小幅高で終了
 今日の6時半、閣議決定を経て安倍首相が「成長戦略」を発表します。市場の方は、昨年6月には安倍総理が成長戦略について語るたび、株価が下落したことが記憶にあり、材料出尽くしで売られるのではないか…と戦々恐々の状態になっているようです。ただ、今日発表された日経平均先物の残高を見ても、売り買いkとも突出した残高はなく、先物筋の日本株への関心が薄れていることがわかります。彼らが関心があるのは、もっぱら、金融緩和や財政支出などカンフル効果のある対策。年初来、追加緩和を期待して何度も仕掛けてきましたが、物価は日銀が意図する2%へ向けて順調に上昇。追加緩和の必要性は大きく後退。今では、追加緩和はないのでは…というのが短期筋の見方になってきました。短期的に相場を変動させる政策がない以上、彼らにとって、日本株は関心の対象外ということでしょう。

 今日は、成長戦略は、前回のカンフル剤とことなり、じわじわ薬効を発揮する漢方薬みたいなもの。今後、数年をかけて日本経済の構造を変え、国際競争力を復活させようとするもので、答えがでるには時間がかかります。ヘッジファンドなどの短期投資家は、何年か先に日本が良くなろうがどうが知ったことではないということでしょう。しかし、超長期張りで成長の果実をとる年金などの資金にとっては、成長戦略の中身は非常に重要。最近の証券関係者への海外投資家の関心は、成長戦略への評価に集まっているといいます。ここ、2週間、海外投資家の買いが増えていますが、この間、為替の変動は伴っておらず、おそらく、海外中長期投資家の将来を見越しての買いだとみてもいいでしょう。実際、現物が1412億円の買い越しになった週(9日~13日)は、日経平均先物は約1000億円の売り越しでした。

 まあ、成長戦力への評価については、短期筋と中長期投資家とでは全く意見が異なることをわかって、活字を追っていかないと、大きな間違いを犯すことになるかもしれませんね。日本のマスコミは安倍首相のことを、ぼろくそに書きます。
海外で首相のことを批判した記事があれば、すぐにそれを載せますが、手段的安全保障や日本の政局を安定させた手腕、アジアの安定へ向けての行動など、海外の政局トップの間では、高い評価をもらっていることや称賛している記事は一向に伝わってきません。今の日本のマスゴミは、真実を伝えていないことや、伝えるべきことをつたえていないということを分かったうえで、記事を読む必要がありそうです。

 さて、本日の日本株は、欧米株が弱含みに推移したことや、本日成長戦略が発表されることから、材料出尽くしを警戒した、売りが先行。CME日経平均先物終値にさや寄せする先物売りが増加。裁定解消売りから安寄り後も下げ幅を拡大。寄り後まもなく、日経平均は、この日の安値1万5252円(前日比117円安)をつけています。前場中はマイナス圏の動きを続けましたが、昼休み中にウクライナ東部で一時停戦が合意されたことが伝わると、アジア市場が上昇。これにつられる格好で、後場から先物先行で上昇。一気にプラス圏に浮上し、後場寄り後まもなく、この日の高値1万5424円(同55円高)をつけています。引けにかけては、首相会見をみたいというムードから小動きとなり、結局、日経平均は6円96銭高の1万5376円24銭と続伸。TOPIXは、1.02ポイント上げ1268.50ポイントと反発。出来高は、20億1359万株、売買代金は1兆8650億円。騰落状況は、値上り1127、値下がり529。

 今日の終値での日経平均サイコロは8勝4敗に上昇。TOPIXは変わらず。RSIは1ポイント低下し63%、25日線かい離は3.0%に縮小。指数系に大きな変化はありませんでした。騰落レシオは、5ポイント上昇し164%と、とうとう、一昨年12月の数字に並びました。これ以上の数字は過去20年間ありませんでしたので、そろそろかさ上げ相場から、テーマに沿ったながれに変化するのかもしれません。
 まあ、強い相場です。4月初旬高値までの調整を想定していましたが、3月高値付近のもみあいに移ろうとしています。このところ為替離れをしてきていますので、持続的な強さになるかもしれません。とりあえず、安倍首相会見に対する海外市場の反応が気になるところです。中長期投資家主導の相場ですから、指数はじっくり上昇するものの、買い余力を抱得た個人投資家は、健在ですから、引き続き循環的なかさ上げを続けていくことになりそうです。とにかく、大きな調整が入って物色対象が変わらない限り、相場の流れは変わりません。引き続き、株主還元余地の大きい企業や景気の追い風を受け、増額修正余地の大きい企業の押し目を買うというエスカレーター相場の流れは変わりません。まあ、なんでも上がっていますから、銘柄解説は良いですね…。次は、上げの第6ポイント1万5619円付近がターゲット。
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高嶺警戒感と堅調な景気指標の間で強弱感が対立。売り買いが交錯し、高安まちまちで終了
 おはようございます。 うっかりしていましたが、21日土曜日は24節季の「立夏」でした。文字通り夏真っ盛りというところです。株式市場にとって「火」は上げのエネルギーになりますが、5月5日の「立夏」から、火の性を持つ夏の陽気にあおられて株式市場は上げ足を速めてきました。立夏を境に火のエネルギーは減衰しますが、8月7日の「立秋」までは、まだまだ、夏の陽気を受けて強調相場が続きそうです。そういえば、今月は「庚午(かのえうま)」で相克関係。武器を示す「金」と爆発や対立のエネルギーを持つ「午」が合わさっており、武力対立がエスカレートする流れにあるようです。来月には、相性関係に戻りますから、少しは落ち着いてきそうです。さて、21日の立夏はどんな変化をもたらしてくれるのでしょうか。

 23日の米国市場動向
 ニューヨークダウ    1万6937ドル26セント  -9ドル82セント(0.06%)
 NASDAQ総合指数   4368.68ポイント     +0.64ポイント(0.01%)
 S&P500          1962.61ポイント     -0.26ポイント(0.01%)
 CME日経平均先物   1万5320円        -30円
 10年物国債金利     2.6230%         -0.0010%
 ニューヨーク原油    106.17ドル        -0.66ドル
 GOLD           1318.4ドル        +1.8ドル
 ドルインデックス     80.26           -0.07 


 週明けの米国株は、冴えない製造業PMI指数を受け欧州株が軟調になった地合いを受け、売りが先行。前週まで連続して高値を更新したことから高値警戒感からの売りもあり、ニューヨークダウは、寄り後まもなく、この日の安値1万6896ドル(前週末比51ドル安)を付けています。ただ、中国の製造業PMI指数が分岐点の50ポイントを上回ったことや、中古住宅販売が予想を上回ったことから、売り一巡後は底堅い展開になりました。米国の製造業PMI指数が2010年5月来の水準に上昇したことや、オラクルによる同業へのM&Aが伝えられたことも支えとなり、引けにかけ下げ幅を縮小。結局、NYダウとS&P500は7立会日ぶりに小反落。NASDAQ綜合指数は2日続伸して終了。ニューヨーク市場の出来高は、前週末比11億4950万株減の5億7182万株。騰落状況は、値上り1529、値下がり1576。VIX指数は、1.2%上げ10.98に上昇。

 ダウ30種は、値上り14、値下がり15、変わらず1(ATT)。1%以上変化したのは、JPモルガン(+1.1%)、GE(-1.08%)、ファイザー(-1.11%)の3銘柄。マイクロソフトの0.74%、ベライゾンの0.69%の上げに対し、ボーイングの0.95%、ユナイテッドテクノロジーの0.73%、3Mの0.74%の各下げが目立ちましたが、全般に小動きでNYダウの終日値幅は58ドルと狭いレンジの動き。業種別は、非鉄、金鉱山、自動車、金属、不動産サービス、銀行などが上昇。ビール、たばこ、空運、航空機製造、資本財などが下落。
 主力3指数は高安まちまちになったものの、いずれも小幅なレンジの動きで、方向感のない展開。25日線かい離の拡大など、テクニカルな過熱感の解消が必要になっています。短期的には、もたもたした動きになりそうですが、非鉄や素材などこれまで出遅れていた景気敏感業種が動き始めていることに注目。昨日の10年債金利は、欧州の景況感悪化を受け、2.6%割れで始まったものの、引け近くに2年債の利回り上げで、金利が上昇。2.6250%まであげています。このところ、期間の短い債券の金利上昇(価格は下落)が目立っており、FOMCのハト派的な動きとは別に、市場は金融引き締めを意識し始めていることがわかります。途切れた債券⇒株式への流れが復活するか…?

 米国株は高安まちまち。円は、欧米の株式軟調を受け、対ドルは101円90銭台、対ユーロは138円60銭台に、それぞれ小幅に上昇。CME日経平均先物は、国内先物終値(1万5350円)を30円下回る1万5320円で帰ってきました。レンジは1万5265円~1万5445円。本日の日本株は、軟調な欧米株を受け方向感のない展開になりそうです。レポートでも予想しましたように、先週、最大急所である3月7日高値を抜けたばかりで、ここでの調整はセオリー通り。引き続き、循環的なかさ上げの動きが続きそうです。株主総会シーズン入りで、ROE引き上げの要求が強まっており、まとまった内部留保を持った企業への株主還元やM&Aなどの思惑が高まりそうです。低ROEで膨大な内部留保を持つ企業に注目。
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プロフィール

大仏さん

Author:大仏さん

国立大学卒業後、大手証券会社に入社。
その後、投資顧問会社に転出。調査・分析部に所属し、上場企業調査、マクロ経済分析、株式レポート作成などのかたわら、株式講演会講師、地方ラジオ局株式番組コメンテーターなど。地方経済紙、スポーツ紙などに株式記事執筆。地方新聞投資相談コーナー担当。
その後、関西地方新聞に移籍し、政治経済部記者として地方経済の活性化に注力。
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