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大仏さんの「株やぶにらみ」
儲けるにはまず情報分析!。こってり濃厚に市場を分析中。
06 | 2015/07 | 08
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ギリシャ国民投票結果の混乱一巡を受けた買戻しから、急反発して終了…主力株はEU首脳会議の結果待ちのムード
 本日の日本株は反発して終了。前日、ギリシャ国民投票結果を、海外市場の反応を見れないまま、売られ過ぎた分を買い戻した…という流れでしょうか。今晩、EU首脳会議を控え、ギリシャがEUに対しどのような提案を行い、EU側がどう反応するかを見たい、というムードが強く、買戻し一巡後は売り買いが交錯。日経平均の終日値幅はわずか91円という、狭いレンジの動きに…。朝方も予想したように業績変化率が大きくなりそうな、中小型株、新興市場株の動きが良かったようです。
 今回の、EU首脳会議は、事前にEU側からギリシャに対し支援条件を提示せず、同国からの提案を待つ格好で開催されており、これまでと異なり突き放した格好。身を切る努力もせず、債務削減など身勝手な要求をすれば、見切られる可能性もでてきます。まだ。南欧諸国を中心に問題国を抱えており、ごね得を許すようなことになれば、他の問題国に波及し、EUの存立基盤そのものが揺るがされかねません。結局、EU内にとどめながら、ユーロ圏からの離脱を促す方向へと動いていくのでしょうか。なまじ国民投票を実施して、変な期待感を抱かせた分、これからの支援交渉を難しくしてしまったのかもしれません。欧州市場は混乱するとしても、日本市場が何時、消化済みとして見切り発車してくるかが焦点に…。

 結局、日経平均は、264円47銭高(1.31%)の2万376円59銭、TOPIXは16.87ポイント高(1.04%)の1637.23ポイントと、ともに反発して終了。出来高は、前日比1.9億株減の22億2594万株、売買代金は同2135億円減の2兆3179億円と、ともに減少。騰落状況は、値上り1487、値下がり314。業種別は、電力・ガス、水産農林、空運、医薬品、小売りなどを上位に、29業種が上昇。鉱業、ガラス土石、証券、卸売りの4業種のみが下落。前日引け後に大幅な増益決算を発表したCVSベイエリアやクリエートSDホールディングスが値上がり上位に…。想定通り業績への感応度を強めてきました。気象衛星ひまわり8号の運用開始を受け、ウエザーニュースが本日も続伸。青天井圏を走り続けています。

 今日の引け値での日経平均サイコロは8勝4敗(66%)で変わらず。TOPIXも同じ。日経平均RSIは5ポイント上げ52%に、TOPIXは8ポイント上げ53%にそれぞれ上昇。25日線かい離率は、日経平均は-0%、TOPIXは-0.05%にかい離が縮小。ただ、、対応点の状況からみて、しばらく25日線の下落が続き、下方圧力を受けることから、どこかで方向を転換させるような上げが必要になっています。騰落レシオは5ポイント上げ93%に上昇。テクニカルな指標面から、方向感はつかめないものの、25日線の下落、週はじめ空けた窓を埋めきっていないことから、短期的には、弱含みの流れが持続しています。引き続き、指数がこう着状態を強める中、しばらくは業績変化率の期待できるものやテーマ性のあるものなど個別の材料株優位の展開が続きそうです。

 ウエザーニュースのほか、日本M&Aセンター、TOWA,新株引受け権に絡んだ動きが期待できるとしたアウトソーシングが高値を更新。いずれも、エスカレーター相場からエレベーター相場へと変わってきました。突然の公募増資でご迷惑をおかけしていた銘柄ですが、本日、急所を抜いてきました。トレンドが転換しましたので、ここからの押し目は買い向かって行けます。レポートでも解説していますが、バブル崩壊後の相場では2万円台の滞留期間が最長。その分しこりも多く、しばらくは需給の好転待ちの状態。指数にこだわっていると、新しい相場の流れに乗り遅れるかもしれませんよ。
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週明けの米国株は、国民投票結果を受けて下落スタートも、強い景気指標を受けプラス圏に浮上。その後、原油価格の下落を受けて小幅続落して終了…ギリシャ騒動は消化?
 おはようございます。
 想定外のギリシャ国民投票結果を受けた欧州市場は、ギリシャの銀行株が売られたものの、全般は比較的落ち着いた動きに…。焦点は、今晩開催されるEU首脳会議と、それに対しギリシャがどのような提案を行うかに移ってきました。ツイプラス首相は、国民投票結果を受け債務減免まで踏み込んだ提案を行うようです。ただ、支援交渉がまとまりかけていた時に事前の打ち合わせなしに決められた国民投票に対し、EU加盟国首脳は不信感を募らせており、果たして提案がすんなり受け入れられるものかどうか…。EU側は、一からの交渉やり直し…としており、交渉がまとまるまでの間、ギリシャは対外支払いや、公務員給与の支払いなどで苦境に立たされることになりそう。頼みの綱のECB(欧州中央銀行)も、緊急支援融資の据え置きを発表。7日に予定していた銀行業務の再開は9日に延期されることになりました。このままでは、9日の再開も危ぶまれ、預金引き出しをめぐって治安問題も浮上してくるかもしれません。天に向かったはいた唾が顔にかかってくる事態になりそうですが、ツイプラス首相、次の奇策は…。

 6日の米国市場動向
 ニューヨークダウ      1万7683ドル58セント      -46ドル53セント(0.26%)
 NASDAQ総合指数     4991.94ポイント         -17.27ポイント(0.34%)
 S&P500            2068.76ポイント         -8.02ポイント(0.39%)
 CME日経平均先物     2万0275円            +75円
 10年物国債金利      2.2780%              -0.1150%
 ニューヨーク原油      52.53ドル             -4.40ドル
 GOLD             1173.20ドル            +9.70ドル
 ドルインデックス       96.26                 -0.13


 3連休明けの米国株は、ギリシャ国民投票の結果が「NO」だったことを受け欧州株が下落した流れを受け、売りが先行。続落してスタートしました。日本と同様、国民投票結果に関し「YES」を前提にしたポジションを取った投資家も多く、この解消から寄り後も売られ、ニューヨークダウは寄り後まもなく、この日の安値1万7564ドル(前週末比166ドル安)をつけていました。しかし、この日発表されたISM非製造業景況指数(6月)が前月水準を上回ると、次第に米国景気への期待感から買いや買戻しが増加。昼前には、この日の高値1万7734ドル(同4ドル高)をつけ、プラス圏に浮上する場面も…。ただ、欧州や中国の景気への警戒感、イラン核交渉妥結に伴う需給への懸念から原油価格が急落するとエネルギー株が売られ、引けにかけ下落幅を拡大。結局、主力3指数とも続落してのスタートになりました。ニューヨーク市場の騰落状況は、値上り1189、値下がり1998。VIX指数は、1.3%上げ17.01に上昇。

 ダウ30種は、値上り6、値下がり24。ウォルマートが0.93%、デイズ二ーが0.63%、それぞれ上げたものの、そのほかはいずれも小幅な上げ。一方、原油価格の下落を受けシェブロンが1.15%、エクソンが0.73%それぞれ下落。GEが1.76%、インテルが1.69%、キャタピラが1.46%、それぞれ下落するなど多国籍企業が不振で指数の足を引っ張りました。業種別は、不動産、公益事業、バイオテクノロジー、空運などが上昇。半導体・同製造装置、エネルギー、貴金属、非鉄などが下落。

 NYダウは続落。前週から引き続きボックス圏内の動き。この日もボックス下限に接近したところから買い戻されています。ニューヨーク市場で、52週来安値を更新した銘柄数は217に達しており、そろそろ、売られ過ぎを意識汁展開も…。NASDAQ総合指数は、100日線を意識し下げ止まったものの、下落に転じている75日線に頭を押さえられた格好。全般に小動きの展開ながら、ニューヨークダウが一時プラス圏に浮上するなど、強気の動きも出始めています。直近のレポートでも書きましたように、明日発表されるアルコアから始まる決算発表がポイントに…。

 米国株は続落したものの、ギリシャ騒動を消化した動き。円は、米長期金利の低下を受け対ドルは122円50銭台、対ユーロは135円50銭台と前週末水準からは上昇。CME日経平均先物は、大証終値を75円上回る2万275円で帰ってきました。レンジは20005円~20565円。出来高は前週末から3万9000枚増の55254枚に急増。本日の日本株は、ギリシャ国民投票結果を受けた海外市場が、欧州から米国に移るにつれ落ち着きを取り戻したことを好感。強含みの展開が予想されます。今晩開催されるEU首脳会議を見たいという動きから主力の動きは鈍りそうですが、前日失望売りを浴びた金融株やゼネコン株など内需株を中心に買いなおす動きも…。引き続き増額修正余地の大きい成長株の買い方針。指標株になりつつある野j村ホールディングスの動きが焦点に…。
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プロフィール

大仏さん

Author:大仏さん

国立大学卒業後、大手証券会社に入社。
その後、投資顧問会社に転出。調査・分析部に所属し、上場企業調査、マクロ経済分析、株式レポート作成などのかたわら、株式講演会講師、地方ラジオ局株式番組コメンテーターなど。地方経済紙、スポーツ紙などに株式記事執筆。地方新聞投資相談コーナー担当。
その後、関西地方新聞に移籍し、政治経済部記者として地方経済の活性化に注力。
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