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大仏さんの「株やぶにらみ」
儲けるにはまず情報分析!。こってり濃厚に市場を分析中。
06 | 2015/07 | 08
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好決算銘柄が幅広く買われ続伸。月末を意識したドレッシング的な動きも指数を押し上げへ…
 暑いです。作業部屋はエアコンがなく蒸しぶろ状態。温度計は40度近くをさしています。パソコンも唸り声をあげていますが、大丈夫かな…。

 さて、週末と月末が重なった本日の日本株は、米国株がGDP結果を受け高安まちまちとなるなか、前日大きく上げた反動で朝方は売りが優勢となり、反落してスタートしました。ポジション調整とみられる売りが朝方から入ったほか、最高益を達成したソニーが材料出尽くしから売られたことが先物売りを呼び、裁定解消売りからユニクロが下落。指数を押し下げ寄り後まもなく日経平均はこの日の安値2万466円(前日比56円安)をつけていました。しかし、先物価格が昨日のCMEレンジ下限(2万480円)まで下げると先物に買戻しが入ったほか、好業績の電力やトヨタグループなどに買いが入り次第に上げ幅を拡大。前引けにはプラス圏を回復。後場に入ってからは、中国株が下落していたことから、模様眺め気分が強まったものの、引けにかけ週末のポジション調整の先物買戻しや指数連動商品に伴う先物買いも入り上げ幅を拡大。高値引けして終わっています。

 結局、日経平均は前日比62円41銭高(0.30%)の2万585円24銭と続伸。TOPIXは12.31ポイント高(0.75%)の1659.52ポイントと3日続伸しての終わり。出来高は25億7185万株、売買代金は3兆671億円と、前日比横ばい。騰落状況は値上がり1235、値下がり540。NT倍率が12.4倍に低下したことにみられるように、内需大型株や小型株が幅広く買われる展開に…。やや、ドレッシング的な動きもあったんでしょうか。

 今日の引け値での日経平均サイコロは7勝5敗、TOPIX8勝4敗で、ともに変わらず。日経平均RSIは3ポイント上げ69%に、TOPIXは2ポイント上げ71%に、それぞれ上昇。TOPIXのRSIは、警戒ゾーンの80%超えを意識する水準に近づいてきました。25日線かい離率は、日経平均が+1.0%、TOPIXは+1.33%と、前日から拡大。指数のモメンタムは強気方向に転じています。騰落レシオは、前日から6ポイント拡大し、97%に上昇。物色意欲も強まってきたようです。

 来週から、8月相場。主要な投資家の夏休みがつづくことから、指数はこう着状態が続きそうです。ただ、安全保障法へのこだわりから支持率が低下してきた安倍政権が、支持率回復策として経済対策に取り組んでくる可能性もあり、テーマ株物色が強まることも予想されます。今回の決算では、予想通り中国経済減速の影響が出ているほか、工作機械などでは米国での売り上げ不振も浮上しており、手放しの強気もできないようです。しかし、同じ業種にあっても、市場占有率や価格支配力を持つ企業の決算は好調に推移しており、個別株の選別買いが強まることも…。米国経済は7~9月に入って、住宅や個人消費が堅調に推移。今後の個人消費の動向によっては設備投資動きはじめる可能性もあり、米国景気の推移が中間期にかけての課題になりそうです。決算発表結果を受け、証券各社の投資判断や株価目標の変更も頻繁になってきており、これも来週以降の変動要因に…。詳しくは、日曜日発信のレポートで解説します。今週は、インバウンドで注目してきた乃j村工芸の強さが目立ちました。
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強いGDP結果を受けた利上げ前倒し懸念と、企業業績との間で売り買いが交錯。高安まちまちで終了。
 おはようございます。 昨晩はかかりつけ医のところで時間を取られ、書き込みができませんでした。悪しからず…。

 参議院では、連日、安保法案の審議が続いています。自民党側からの質問者を増やし、国民への理解を深めようとする動きもありますが、政権側は野党に押されているとの印象は否めません。9月に自民党の総裁選を控えているだけに、ここでの対応は重要。支持率が30%を割り込むようなことになれば、政変に発展するかも…。昨年4月、政界に流れた噂では、自民長老の、K氏やN氏らが、中国の意向を受け、野田聖子氏を総理に担ぎ出す動きがあったといいます。これは未然に防がれたようですが、再び、野田氏の名前がマスコミに出てくるようになりました。書きたい放題のマスコミへの圧力を強める現政権を引きづりおろすことは、マスコミにとっても渡りに船…。再び「安倍おろし」のキャンペーンが張られる可能性もあります。今の株高は、安倍政権の安定を前提に維持されており、これが揺らげば、海外投資家の失望売りもあるかもしれません。中国からなにがしかの支援を受けている議員やハニートラップにかかり、言うことを聞かざるを得ない議員や官僚、マスコミの動きなど、注意してみていく必要がありそうですが…。しかし、安倍総理には、戦うなら既得権益層にして、経済を活性化する規制緩和に努力してもらいたいものですね…。

 30日の米国市場動向
 ニューヨークダウ         1万7745ドル98セント      -5ドル41セント(0.03%)
 NASDAQ総合指数       5128.79ポイント         +17.05ポイント(0.33%)
 S&P500             2108.63ポイント         +0.06ポイント(0.0%)
 CME日経平均先物       2万0565円            +5円
 10年物国債金利         2.2680%             -0.0110%
 ニューヨーク原油         48.52ドル             -0.27ドル
 GOLD               1088.70ドル            -4.60ドル
 ドルインデックス         97.48                +0.32  


 昨日の米国株は、朝方発表された4~6月期GDP成長率が+2.3%と予想の+2.6%を下回ったことや、GDPデフレーターが2%に上昇したことを受け、9月利上げ懸念が増幅。朝方から売りが先行。反落してスタートしました。利上げ懸念が強まったことでドルが上昇。原油価格が下落したこともエネルギー株の下落につながった他、この日決算発表したP&Gがドル高の影響から通期見通しを下方修正したことも嫌気され、下落幅を拡大。寄り後まもなく、ニューヨークダウはこの日の安値1万7640ドル(前日比111ドル安)を付けています。ただ、個人消費や住宅投資、輸出が堅調で景気が順調に推移していることを評価。次第に買いが注力になり昼にかけ下落幅を拡大していました。しかし、ドル高の企業業績への懸念が抜けきれず、前日引け値付近に来ると急速に伸び悩み、ニューヨークダウは引けにかけ膠着した動きに…。一方、業績好調のグーグルが買われたことや、携帯販売のTモバイルが契約者数の増加を受け買われるなど成長株の上げを受け、NASDAQ総合指数は昼からはプラス圏での推移となり、伸び悩んだNYダウとは好対照の動きになりました。結局、ニューヨークダウは3日ぶりに小反落。NASDAQ総合指数とS&P500は3日続伸して終了。ニューヨーク市場の騰落状況は、値上がり1600、値下がり1562(NASDAQ市場は、1502-1355)。VIX指数は、35下げ12.13に低下。先行き懸念は急速に沈静化しています。

 ダウ30種は、値上がり16、値下がり14。ユナイテッドテクノロジーが1.38%、キャタピラが1.32%、業績好調のメルクが1.27%、それぞれ上昇したもの、その他は小動き。一方、ボーイングが0.78%、ユナイテッドヘルスが0.79%下落し。その他は、いずれも小幅な下落にとどまる中、ドル高の影響を受け通期見通しを修正したP&Gが4%と、突出した下げとなり指数の足を引っ張りました。業種別は、公益事業、耐久消費財、アパレル、携帯電話、食品などが上昇。家庭用品、エネルギー、個人用品、非鉄、金属などが下落。

 NYダウは3日ぶりに反落。昨日書いたように、前回形成したボックス相場下限や下落中の25日移動平均線を意識した展開に…。ただ、NASDAQ総合指数が、グロース株の上げを受け3日続伸。25日線も上向きに転じ反発色を強め、反転相場をリードする動きになってきたことから、NYダウも底堅い動きに転じてきそう。S&P500 も3日続伸していますが、日足MACDが買いシグナルを出すなど、短期的には全般底堅い動きに…。引き続きNASDAQ市場のグロース株の動きが焦点。

 米国株は高安まちまち。円は、強い米GDP統計を受け対ドルは124円20銭台に軟化。対ユーロは、対ドルでユーロが売られた流れを受け135円70銭台に小幅上昇。CME日経平均先物は、大証先物終値を5円上回る2万0565円で帰ってきました。レンジは、2万430円~2万580円。出来高は前日比5000枚減の2万9507枚。出来高の減少をみると、2万500円付近で、居所を探る展開になってきたようです。本日の日本株も、中国株の動きや企業決算発表にらみで、25日線を挟んだ小動きの展開になりそうです。中国景気減速の動きが、企業決算の動きに反映されるようになってきており、やや警戒的な動きも強まりそうです。引き続き、内需絡みの銘柄…。アウトソーシングが、レポートでも注目した月足の下値支持線まで降りてきていますが…。中国の景気減速、想定以上のものかもしれませんね。

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プロフィール

大仏さん

Author:大仏さん

国立大学卒業後、大手証券会社に入社。
その後、投資顧問会社に転出。調査・分析部に所属し、上場企業調査、マクロ経済分析、株式レポート作成などのかたわら、株式講演会講師、地方ラジオ局株式番組コメンテーターなど。地方経済紙、スポーツ紙などに株式記事執筆。地方新聞投資相談コーナー担当。
その後、関西地方新聞に移籍し、政治経済部記者として地方経済の活性化に注力。




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