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大仏さんの「株やぶにらみ」
儲けるにはまず情報分析!。こってり濃厚に市場を分析中。
05 | 2018/06 | 07
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本日の日本株は、米中貿易摩擦の激化を懸念して売られたものの、円安持続や米株先物高、テクンカルな下値めどに届いたことを意識した押し目買いに、小幅安で終了。
 日本株は、2月初めのVIXショックでつけた週足長大陰線の呪縛から、やがて5か月もたとうとしているのに抜け出しきれません。よく見てみると、NYダウ、日経平均、上海総合指数、ドイツDAX指数など主要指数は、この時からおかしくなっています。VIXショックは、低位金利が続くもの…との前提で、VIX指数を売るデリバティブが組まれていた時に金利が上昇を開始。金利の前提が狂ったため、慌ててVIX指数を買い戻し、指数が急伸したことでリスク資産の株を売らなければならなくなり、株価急落のショックが怒りました。その中で、WEB関連など金利上昇を上回る利益を確保していたハイテク株が多いNASDAQ総合指数が、金利上昇後も上値を追い、金利上昇に弱い中国など新興国市場の株価が下落。金利上昇に抵抗力がある日本やドイツ市場などは横ばいで推移した、というところ。金利が株価の明暗を分けた、というところですが、金利上昇は借入金の多い企業には逆風になりますから、企業面でも明暗が分かれてきたのが、今の二極化の動きにつながっているようです。

 FRBが2015年12月に利上げをして以来、金融引き締め期間は2年半を経過。利上げ回数は7回に及びましたが、ここにききて、長期金利が伸び悩み、短期金利が上昇。長短金利差が逆転する懸念が出ています。長期金利が低下することは、長期の資金需要が落ちていることですから、景気が変調している可能性もあります。現在の世界的な株価の低迷は、米中貿易摩擦に原因があるとの見方がありますが、果たしてそうでしょうか。引き締め期間が長くなってきた時に、さらに、政策金利の引き上げをしようとしており、市場には、景気が変調しているのに、まだ金利を上げるのか…という、オーバーキル状態になってきたのでは、との心配も出始めたのでは?もし、世界の株価が景気の変調を織り込み始めたとしたら…。トランプさんばかり気にしないで、ちょっと視点を変えてみてみる必要もあるのでは。週明けの日銀短観は注目度が上がりそうですね。

 本日の日本株は、貿易摩擦を嫌気した米株安を受け、 C 
 日経平均終値は、1円38銭安(0.01%)の2万2270円39銭、TOPIX終値は、4.45ポイント安(0.26%)の1727.00ポイント。NT倍率は、12.86倍→12.90倍に上昇。出来高は、3327万株増の14億0040万株、売買代金は、1201億円増の2兆3501億円。騰落状況は、値上がり725、値下がり1289と、売りが優勢。
 日経平均、TOPIXサイコロは、ともに6勝6敗に低下。日経平均RSIは37%→39%(TOPIXは、27%→28%)に小幅上昇。25日線かい離率は、-1.186%→-1.11%にやや縮小。騰落レシオは80%→82%に小幅上昇。今日で日経平均三本新値は陰線3本目をつけ、弱気相場が続いています。今日は、75日線、200日線が下値を支えて終わりましたが、一時は、200日線を割り込む場面もあり、海外投機筋にの売り仕掛けも懸念されました。ただ、日経平均が日足一目均衡表の雲上辺付近でもみ合っていた先週の段階で個人や投信、年金など国内勢が買い向かう動きがありましたが、今日も、200日線、75日線という大きな節目に届いたことから、国内勢の押し目買いが入った可能性もあります。週足で見ると、依然、週足一目均衡表の雲上辺でもみ合う動きになっており、基本的には持ち合い相場が続いています。まあ、米FRBが、どこでオーバーキルを意識して政策転換をしてくるか…ですね。欧州支市場は、移民・難民問題がEUサミットでどんな結論が出されるかを気にして、ほぼ全面安状態。米株先物は、じりじり上げ幅を拡大。今日の高値に迫っています。

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昨日の米国株は、政権閣僚の対立する発言を受け、市場は乱高下。中間期末のポジション調整も絡み、結局、主力3指数とも反落して終了。
 おはようございます。
 昨日、米国で5年国債の入札(360億ドル)が行われました。応札倍率は、2.65倍と昨年8月以来の高い人気でした。今晩は、注目の7年債の入札(300億ドル)が行われます。超短期金利の逆転が起きるのでは…と市場が注目しています。また、昨日は、中間期末などいろんな要素が絡み、10年債金利は2.827%まで急低下。2年債金利との差は0.32%と、2007年以来の水準に接近。長短金利差の逆転時期が近いことを示唆しています。まだ、43bp乖離しており、7年債と10年債の逆転は起きないと思いますが、FRBが政策金利の上げに前のめりになった場合、早い時期に逆転が起きる可能性があります。長短金利の逆転=景気減速の図式が市場に刷り込まれており、実現した場合の市場の反応が警戒されます。

 27日の米国市場動向
 ニューヨークダウ         2万4117ドル59セント       -165ドル52セント(0.68%)
 NASDAQ総合指数        7445.09ポイント          -116.54ポイント(1.54%)
 S&P500               2699.63ポイント          -23.43ポイント(0.86%)
 CME日経平均先物        2万2130円             -100円
 10年物国債金利         2.827%               -0.057%
 ニューヨーク原油         72.76ドル              +2.23ドル
 GOLD                1253.8ドル             -6.1ドル
 ドルインデックス          95.30                +0.63
   

 昨日の米国株は、トランプ大統領が米国への投資規制に関し、既存の対米外国投資委員会(CFIUS)の見直しで対応が可能としたことが対中強硬姿勢の後退と受け取られ、買いが先行。主力3指数とも続伸スタート。この日も、在庫の予想を上回る減少を好感して原油価格が上昇したことを受けエネルギー株が上げをリード。昼前に、ニューヨークダウはこの日の高値2万4569ドル(前日比286ドル高)する場面もありました。ただ、クドローNEC委員長が「大統領の説明は、中国に対する態度の軟化を示唆するものではない…」と発言すると、市場に冷や水を浴びせた格好になり、輸出規制の対象になる可能性がある半導体関連などが売られたほか、この日行われた5年債入札の好調な結果や、根強い米中貿易摩擦への懸念、この日から始まったEUサミットへの懸念などから国債が買われ、金利が急低下。金融株が売られたこともあり次第に下落幅を広げる展開に…。引け近くにはこのイの安値2万4115ドル(同168ドル安)をつけていました。結局、主力3指数とも反落して終了。ニューヨーク市場の騰落状況は、値上がり857、値下がり2130(NASDAQ市場は、585-2407)と、ともに売りが優勢。VIX指数は、1.99ポイント高の17.91ポイントに上昇。

 NYダウは反落。採用30種は、値上がり4、値下がり26。原油価格の上げを受け、シェブロンが1.48%、エクソンが1.33%、それぞれ上昇。2銘柄で指数を20ドル分下支え。ウォルマートも1.06%の上昇。一方、米中貿易摩擦を嫌気しマクドナルドが2.17%下落。単独で指数を24ドル分押し下げ。インテルが1.83%、マイクロソフトが1.55%、IBMが1.15%、それぞれ下落。ハイテク株の不振も目立ちました。金利低下を受け、JPモルガンが1.54%、トラベラーズが1.04%、VISAが1.15%下落。金融関連もさえない動き。12銘柄が1%超え下落し、指数の足を引っ張っています。

 NYダウは、一時、急伸し日足一目均衡表の雲内に入り、上限付近まで戻したものの、再度、クドローNEC委員長の発言が冷や水となり売り直され、結局、雲を下回って終わっています。引き続き、5月3日に付けた2番底(2万3531ドル)を意識した展開が続きそう。日足サイコロが2勝10敗とテクニカル的には底値圏にあり、当面は、上昇中の52週線(2万3837ドル)が下値をささえることになりそう。NASDAQ総合指数は、最近まで、投資家の買いを集めてきたことから短期的な調整を余儀なくされています。今月は資金運用面では中間決算月で、ポジション調整の売りが出やすくなっており、この下げに関してはやや割り引いてみておく必要がありそう。週明けには潮目が変化してくるか…。

 米国株は反落。円は、移民難民問題を話し合うEUサミットへの懸念から、ユーロが売られた流れを受け、対ドルは110円20銭台に小幅に軟化。対ユーロは127円40銭台に上昇。CME日経平均先物は、大証先物終値を100円下回る2万2130円で帰ってきました。レンジは、2万2090円~22405円。本日の日本株は、CME日経平均先物終値にサヤ寄せし安寄りした後は、見送り気分の強い展開になりそう。このところ、リスクオフの円買いの勢いが鈍り(シカゴIMM通貨先物市場で投機筋が円売りポジションを積み増し)、海外投機筋の大規模な売り仕掛けが影を潜めていることが、悪いながらも相場を底堅いものにしているようです。昨日も書いたように、NT倍率が低下した場合、NTロングの解消から日経平均に売り圧力がかかることが懸念されます。引き続き、その日に材料や動きが出た銘柄に短期資金が群がるイナゴ相場が続きそう。中国企業が5G対応スマホを来年にも販売するなど、新たな刺激材料が動き始めている点に注目。わずか期間3か月の投資判断を信用するか、それとも、一年先の自らの見通しを信用するか。個人投資家には短期の運用成果を求められない強みがあります。

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プロフィール

大仏さん

Author:大仏さん

国立大学卒業後、大手証券会社に入社。
その後、投資顧問会社に転出。調査・分析部に所属し、上場企業調査、マクロ経済分析、株式レポート作成などのかたわら、株式講演会講師、地方ラジオ局株式番組コメンテーターなど。地方経済紙、スポーツ紙などに株式記事執筆。地方新聞投資相談コーナー担当。
その後、関西地方新聞に移籍し、政治経済部記者として地方経済の活性化に注力。
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